中小企業が行うべきSEO対策とは？ 自社施策と会社の選び方をわかりやすく解説

なぜ今、多くの中小企業がSEO対策に注目しているのでしょうか。それには、単に検索順位を上げるだけではない、事業成長に直結する3つの大きな理由があります。

広告だけに依存しない集客チャネル

Web広告は即効性がありますが、費用を払い続けなければ集客が止まってしまいます。特にリスティング広告はクリックごとに課金されるため、予算が尽きれば流入も止まります。一方、SEO対策は効果が出るまでに時間はかかりますが、検索結果から継続的な流入を獲得できれば、広告とは異なる集客チャネルを育てることができます。
良質なコンテンツはインターネット上に残り続け、24時間365日、あなたの会社の代わりに営業活動をしてくれる「Web上の資産」となるのです。

自社の専門性や強みを伝えられる

SEOでは、ユーザーの疑問や課題に対して有益な情報を発信することが重要です。自社の商品・サービスで解決できる課題や、業界特有の悩み、導入事例、自社独自のノウハウなどをコンテンツとして発信することで、自社の専門性や強みを検索ユーザーへ伝えることができます。
企業規模や知名度では大企業に及ばなくても、特定分野における専門性や独自の知見を活かすことで、中小企業でもユーザーとの接点をつくることができます。

見込み客へのアプローチと資産化

検索エンジンを使うユーザーは、自らの意思で「知りたい」「解決したい」という目的を持って情報を探しています。検索ユーザーの中には、自社の商品・サービスにつながる課題やニーズを持った見込み顧客も含まれます。SEO対策を通じて、こうしたユーザーの疑問や悩みに応える有益な情報を提供することで、商品・サービスをまだ具体的に検討していない段階から接点を持つことができます。
すぐには問い合わせや購入に至らなくても、将来的に自社を選択肢の一つとして認識してもらえる可能性を高めることができます。

中小企業のSEOでは、検索ボリュームの大きなキーワードをむやみに狙うのではなく、自社が成果を出せる領域を見極めることが重要です。
検索数の多いキーワードは多くのユーザーへアプローチできる一方、大手企業や専門メディアなど競合も多く、上位表示の難易度も高くなる傾向があります。
そこで、検索ボリュームだけでなく、

・自社の商品・サービスとの関連性 ・競合サイトの強さ
・検索ユーザーの意図
・問い合わせや購入につながる可能性

などを踏まえて、対策する領域を判断します。
また、新しい記事を作るだけでなく、すでに検索結果に表示されている既存ページを改善することで、効率的に成果を伸ばせるケースもあります。

検索結果と競合ページを確認する

対策するキーワードを決める際には、実際の検索結果や上位ページを確認することも重要です。

たとえば、

・どのような企業やメディアが上位に表示されているか
・上位ページではどのような情報が扱われているか
・ユーザーのどのような疑問に答えているか
・自社だからこそ追加できる情報や事例はないか

といった点を確認します。

また、Googleサーチコンソールを活用し、自社サイトがすでにどのような検索キーワードで表示されているかを確認することも有効です。
新しい記事を増やすだけでなく、すでに検索結果に表示されている既存ページを改善することで、効率的に成果を伸ばせる場合もあります。

データをもとにSEOの改善ポイントを分析

コモンズデジタルのSEO対策サービス「超速SEO」では、高精度SEO分析ツール「KWTOOL」を活用しています。 検索上位ページを分析し、コンテンツに必要な要素や改善ポイントを明らかにすることで、SEO施策を具体化します。新規記事の制作だけでなく、すでに公開している記事やサービスページ、LPの改善にも活用できます。

超速SEOについて詳しくはこちら

専門会社に依頼する場合でも、自社でSEOの基本的な考え方を理解しておくことは重要です。ここでは、自社で取り組めるSEO対策の基本的な流れを5つのステップに分けて解説します。

1.SEOの目的を決める

SEOを始める際は、まず「何のために検索流入を増やすのか」を明確にしましょう。たとえば、問い合わせ、資料ダウンロード、ECサイトの売上、特定サービスの認知など、SEOによって実現したい成果を設定します。
検索順位を上げること自体が目的ではなく、検索から訪れたユーザーを事業成果につなげることが重要です。

2.対策するキーワードを選定する

「キーワード」とは、ユーザーが検索窓に入力する言葉のことです。自社の強みやサービスと、顧客が抱える悩みやニーズが重なるキーワードを探します。

キーワードを選定する際は、検索ボリュームだけではなく、

・自社の商品・サービスとの関連性
・競合サイトの状況
・上位表示を狙える可能性
・問い合わせや購入につながる可能性

などを踏まえて、優先順位をつけることが重要です。
検索ボリュームの大きなキーワードだけでなく、「中小企業 SEO対策 費用」や「地域名＋サービス名」など、ユーザーのニーズがより具体的に表れたキーワードも候補になります。
また、キーワードを選定したら、どのページでどのキーワードを対策するかを整理する「キーワードマッピング」を行うことで、サイト内での役割分担を明確にできます。

3.検索意図に合ったコンテンツをつくる

SEOでは、対策キーワードをページ内に入れるだけでなく、そのキーワードで検索したユーザーが「何を知りたいのか」「どのような課題を解決したいのか」という検索意図を理解することが重要です。

ユーザーの検索意図を満たす記事を作成する

検索ユーザーの疑問に先回りして答えを提示し、自社で実際に経験したことや、専門家ならではの知見、独自の事例やデータなどを盛り込むことで、他サイトにはない有益なコンテンツにつながります。
Googleも、ユーザーにとって有用で信頼できるコンテンツを考える際の観点として、経験・専門性・権威性・信頼性を表す「E-E-A-T」という考え方を示しています。

サービスページや会社情報も充実させる

SEO記事だけでなく、サービスページや会社情報、導入事例などを充実させることも重要です。
検索から訪れたユーザーが「どのような会社なのか」「どのようなサービスを提供しているのか」「どのような実績があるのか」を理解できるよう、サイト全体で情報を整えましょう。

4.サイト内部を整える

検索エンジンがWebサイトの内容を理解しやすく、ユーザーも快適に閲覧できるよう、サイト内部を整えることもSEOの基本です。
新規のホームページ制作やリニューアルを行う際には、タイトルやメタ情報の設定、表示速度、スマートフォンでの閲覧性なども意識しましょう。

タイトルとメタディスクリプションを設定する

タイトルは、ページの内容を簡潔かつ具体的に表し、検索ユーザーが内容を理解しやすいものを設定します。対策キーワードも、不自然にならない範囲で含めましょう。　
メタディスクリプションは、ページの内容を簡潔に説明する文章です。検索結果のスニペットとして使用される場合があるため、ユーザーがページの内容を理解できる説明を設定しましょう。

サイトの表示速度を改善する

ページの表示が遅いと、ユーザーが閲覧をあきらめて離脱してしまう可能性があります。快適に利用できるWebサイトにするため、表示速度にも注意しましょう。

たとえば、

・画像のファイルサイズを圧縮する
・不要なコードやプラグインを削除する
・サーバーの応答速度を改善する

といった方法があります。

Googleの「PageSpeed Insights」を利用すれば、自社サイトの表示速度や改善ポイントを確認できます。

スマートフォンでも閲覧しやすくする

検索ユーザーは、パソコンだけでなくスマートフォンからもWebサイトを閲覧します。スマートフォンでも快適に閲覧・操作できるよう、画面サイズに応じた表示や文字の読みやすさ、ボタンの押しやすさなどを整えることが重要です。

5.公開後のデータを確認して改善する

SEOは、記事やページを公開して終わりではありません。公開後のデータを確認しながら、継続的に改善していくことが重要です。

GoogleサーチコンソールやGoogleアナリティクス4（GA4）などを活用し、

・どのような検索キーワードで表示されているか
・検索結果での表示回数やクリック数はどう変化しているか
・自然検索からどのページへ流入しているか
・問い合わせや資料ダウンロードにつながっているか

などを確認しましょう。

既存コンテンツを定期的にリライトする

一度公開した記事も、情報が古くなったり、検索ニーズや競合サイトの内容が変化したりすることがあります。
検索結果やアクセス状況を確認しながら、最新情報の追加、構成の見直し、分かりにくい表現の修正、関連ページへの導線追加などを行い、継続的にコンテンツを改善していきましょう。

必要に応じて外部対策やローカルSEOにも取り組む

ここまで紹介した施策に加え、ビジネスの特性によっては、外部サイトからの評価や地域検索への対応も重要になります。

Googleビジネスプロフィールを整える

店舗や地域密着型のサービスを展開している場合は、Googleビジネスプロフィールの活用も有効です。
会社名、住所、電話番号、営業時間などの基本情報を正確に登録し、写真や最新情報、口コミへの返信などを継続的に管理することで、Google検索やGoogleマップから自社を見つけてもらいやすくなります。

関連性の高いサイトから自然に紹介されるコンテンツをつくる

「被リンク」とは、他のWebサイトから自社サイトへ設置されたリンクのことです。関連性や信頼性の高いWebサイトから自然に紹介・参照されることも、SEOを考えるうえで重要です。
一方、検索順位を上げることを目的として低品質なリンクを購入するなど、不自然なリンク獲得はGoogleのガイドラインに抵触する可能性があります。
独自の調査データや専門的なノウハウなど、他のWebサイトから参照したくなる有益なコンテンツを継続的に発信していくことが大切です。

SEOでは検索順位やアクセス数に目が向きがちですが、サイトへの訪問者が増えれば、必ず問い合わせや売上が増えるわけではありません。
たとえば、

・何を提供している会社なのか分かりにくい ・自社を選ぶメリットが伝わっていない ・サービスページへの導線が分かりにくい ・問い合わせフォームが使いにくい ・問い合わせ以外の検討材料がない

といった課題があれば、検索からユーザーを集めても成果につながらない可能性があります。
そのため、SEOでは「検索からユーザーを呼び込む」だけでなく、サイトを訪れたユーザーを問い合わせや資料ダウンロードへつなげるコンバージョン改善まで考えることが重要です。

SEOとリスティング広告は、どちらも検索を活用した代表的な集客施策ですが、特徴が異なります。

リスティング広告

リスティング広告は、広告費を支払うことで検索結果の広告枠に表示できるため、比較的短期間でターゲットユーザーへアプローチできます。
新サービスの立ち上げ時やキャンペーンなど、短期的に集客を強化したい場合に向いています。一方で、基本的には広告の出稿を停止すると、広告からの流入も止まります。

SEO（Search Engine Optimization／検索エンジン最適化）

SEOは、自然検索からの流入を増やすための施策です。
成果が現れるまで一定の時間を要する場合がありますが、コンテンツやWebサイトを継続的に改善することで、中長期的な集客経路を育てることができます。

中小企業ではSEOと広告をどう使い分ける？

「SEOか広告か」のどちらか一方を選ぶ必要はありません。

たとえば、

・短期的な集客にはリスティング広告
・中長期的な集客基盤づくりにはSEO
・流入後の成果を高めるためにWebサイトやLPを改善

というように、目的に合わせて施策を組み合わせる方法もあります。

大切なのは、施策単体で判断するのではなく、自社の商品・ターゲット・獲得目標に応じて、どの施策へリソースを配分するかを考えることです。

SEOは、必ずしもすべての業務を外部の会社へ依頼する必要はありません。

自社の商品やサービス、顧客の課題について最も詳しいのは、自社の担当者です。そのため、顧客からよく聞かれる質問や、自社ならではの事例・ノウハウをコンテンツに反映することは、社内だからこそ取り組みやすい領域と言えます。

一方で、SEOではキーワード選定や競合分析、サイト内部の改善、コンテンツ制作、効果測定など、さまざまな業務が必要になります。
社内のリソースや専門知識が不足している場合は、必要な部分だけ外部の専門会社へ依頼する方法もあります。

自社で取り組みやすいSEO施策

たとえば、以下のような施策は自社でも取り組みやすいでしょう。

・顧客からよく聞かれる質問をもとに記事テーマを考える
・自社の商品やサービスに関する事例、ノウハウを整理する
・既存ページの情報を最新の内容に更新する
・GoogleサーチコンソールやGA4でアクセス状況を確認する
・サービスページや問い合わせ導線を見直す

自社ならではの知識や情報を活かせる点は、内製する大きなメリットです。

外注を検討したいケース

一方で、次のような場合は、SEOの専門会社を活用することも選択肢の一つです。

・SEOに詳しい担当者が社内にいない
・どのキーワードを優先すべきか判断できない
・記事を制作する時間や人員を確保できない
・コンテンツを作っているものの検索順位が伸びない
・アクセスは増えているものの問い合わせにつながらない
・サイト全体の改善まで含めて相談したい

SEOは、「すべて内製する」「すべて外注する」のどちらかに決める必要はありません。
たとえば、商品や顧客に関する情報提供は自社で行い、競合分析や施策設計、コンテンツ制作、効果測定など専門性や工数が必要な部分だけ外部へ依頼することもできます。
自社の体制や予算、SEOに取り組む目的に応じて、内製と外注を組み合わせながら進めることが重要です。

SEO会社を選ぶ際は、単なる「上位表示」を約束する会社ではなく、関連性のある施策を論理的に説明できる会社を選ぶことが重要です。また、Googleアナリティクスやサーチコンソールを用いた データドリブンな分析 を提示できるかどうかも信頼性の指標になります。

「自社だけではリソースが足りない」「専門家の力を借りたい」という場合は、SEO対策会社への依頼も有効な選択肢です。ここでは、依頼を検討する際に知っておくべき費用相場や会社の選び方を解説します。

SEO対策の料金体系と費用相場

SEO対策の料金体系は主に3つあり、それぞれ費用相場が異なります。

月額固定型

Webサイトの分析、内部施策の改善、コンテンツ作成支援、レポーティングなどを毎月定額で行う最も一般的なプランです。中小企業向けの相場は月額10万円～50万円程度で、支援内容の範囲によって変動します。

成果報酬型

特定のキーワードで目標順位を達成した場合に費用が発生するプランです。一見リスクが低いように見えますが、どのキーワードを対象にするか、成果の定義は何かなど、契約内容を細かく確認しないとトラブルになりやすい側面もあります。費用はキーワードの難易度によりますが、1キーワードあたり月額数万円からが目安です。

一括支払い型（プロジェクト型）

Webサイトの立ち上げやリニューアル時に、SEOの観点から設計やコンサルティングを行うプランです。プロジェクトの規模に応じて、数十万円～数百万円の費用がかかります。

信頼できるSEO会社の選び方

数あるSEO会社の中から、自社に合ったパートナーを見つけるためのチェックポイントをご紹介します。

実績の公開

中小企業や自社と同じ業界での具体的な成功事例を公開しているか確認しましょう。自社と近い課題や業界での支援実績があるかを確認すると、支援内容をイメージしやすくなります。

施策内容の透明性

「必ず上位表示させます」といった曖昧な約束ではなく、「なぜこの施策が必要で、どのような効果が見込めるのか」を論理的に説明してくれる会社を選びましょう。

担当者との相性

SEO対策は中長期的な取り組みになるため、担当者との円滑なコミュニケーションが不可欠です。専門用語を分かりやすく説明してくれるか、質問に丁寧に答えてくれるかなど、相談の段階で見極めましょう。

契約内容の明確さ

契約期間、支援内容の範囲、費用、解約条件などが契約書に明確に記載されているかを必ず確認してください。特に、契約期間の縛りが長すぎないかは注意が必要です。

順位だけでなく、その先の成果を見ているか

SEOの最終的な目的は検索順位そのものではありません。問い合わせや資料ダウンロード、購入など、事業成果につながっているかまで確認できるかも重要です。
SEOだけでなく、アクセス解析やWebサイト内の導線改善まで相談できるかも確認しておきましょう。

依頼前に準備しておくべき情報

SEO会社に相談する前に、以下の情報を整理しておくと、話がスムーズに進み、より的確な提案を受けやすくなります。

● 事業内容とターゲット顧客（誰に、何を届けたいのか）
● Webサイトの現状の課題（アクセスが少ない、問い合わせがないなど）
● SEO対策で達成したい目標（例：問い合わせ数を月10件にする、特定のサービスの売上を1.5倍にする）
● かけられる予算と期間

中小企業に強いSEO対策会社の特徴

大企業向けの施策とは異なり、中小企業のSEOでは、限られた予算や人的リソースの中で、どの施策から取り組むべきかを判断することが重要です。
検索ボリュームの大きさだけでなく、自社サービスとの関連性、競合性、問い合わせにつながる可能性などを踏まえて優先順位をつけてくれる会社を選びましょう。

自社でSEO対策を進める上で、心強い味方となる無料ツールをご紹介します。まずはこれらを導入することから始めましょう。

Googleサーチコンソール

Googleが提供する、Webサイト管理者向けの無料必須ツールです。自社サイトが「Googleからどのように見られているか」を把握できます。

・どのようなキーワードで検索されているか
・表示回数、クリック数、掲載順位
・サイトに技術的な問題（エラー）がないか

などを確認でき、SEO改善のヒントが満載です。

Googleアナリティクス4

こちらもGoogleが提供する無料のアクセス解析ツールです。サイトに訪れたユーザーの行動を詳しく分析できます。

・ユーザーがどこから来たのか（検索、SNSなど）
・どのページがよく見られているか
・サイト内でのユーザーの動き

などを分析し、コンテンツ改善やサイト設計の見直しに役立てます。

Googleキーワードプランナー

Google広告の機能の一部ですが、無料でキーワードの月間検索ボリューム（どのくらい検索されているか）を調べることができます。対策キーワードを選定する際の重要な判断材料となります。

ラッコキーワード

あるキーワードに関連する様々なキーワード（サジェストキーワード、関連語など）を瞬時に大量取得できるツールです。ユーザーが他にどんな言葉で検索しているかが分かり、記事のテーマや見出しを考える際に非常に役立ちます。無料プランでも十分に活用できます。

中小企業のSEOでは、大企業と同じ量のコンテンツを制作したり、幅広いキーワードを一度に狙ったりする必要はありません。
重要なのは、自社の商品・サービスが持つ強みとユーザーの検索ニーズが重なる領域を見つけ、成果につながる可能性が高い施策から優先的に取り組むことです。

また、SEOによってアクセスを増やすだけでなく、

検索される
↓
Webサイトへ訪問する
↓
商品・サービスを理解する
↓
問い合わせや資料請求などの行動をする

という一連の流れを設計することが、Webマーケティングの成果につながります。
まずは、自社サイトが現在どのような検索キーワードで表示されているかを確認し、自社の商品・サービスとの関連性や競合状況を踏まえて、改善するページや対策するキーワードの優先順位を整理してみましょう。
自社だけで判断することが難しい場合や、SEOだけでなくWeb集客全体を改善したい場合には、外部の専門会社を活用することも選択肢の一つです。

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